○船舶免許

小型船舶操縦士

○概要

モーターボート等は一級小型船舶操縦免許証又は二級小型船舶操縦免許証を、水上オートバイ等は特殊小型船舶操縦士免許証 を有していなければ、これらの小型船舶に船長として乗船することはできません。

現在の免許区分は、従来(平成15年6月以前)の一級から五級までの5区分から、ボート・ヨット用の「一級」、 「二級」と水上オートバイ用の「特殊」の3区分に再編されています。

二級には旧制度の湖川小馬力と同様の「湖川小出力限定」の区分があり、エンジン出力は、旧制度の10馬力未満から 15kw未満(約20馬力)に拡大されています。

水上オートバイを操縦するためには、「特殊」の免許を所有しなければなりません(一級・二級の免許では操縦できません。)。

○免許の種類

・一級小型船舶操縦士

  • 船体制限: 総トン数20トン未満
  • 航行区域: 無制限
  • 取得年齢: 満18歳以上(満17歳9か月以上より受験可能)

・二級小型船舶操縦士

  • 船体制限: 総トン数20トン未満(18歳になるまでは5トン未満)
  • 航行区域: 平水区域および海岸から5海里以内(約9km)
  • 取得年齢: 満16歳以上(満15歳9か月以上より受験可能)

・二級小型船舶操縦士(湖川小出力限定)

  • 船体制限: 出力15kW未満の小型船舶(水上オートバイを除く)
  • 航行区域: 湖・川及び指定水域
  • 取得年齢: 満16歳以上(満15歳9か月以上より受験可能)

・ 特殊小型船舶操縦士

  • 船体制限: 水上オートバイ専用
  • 航行区域: 陸岸から2海里以内(約3.7km)
  • 取得年齢: 満16歳以上(満15歳9か月以上より受験可能)

○更新

海技免状の有効期間は5年です。5年ごとに更新する必要があります。

更新講習は海技免状の有効期間満了の1年3ヶ月前から受講することができます。

有効期間を過ぎた場合は失効講習を受講して下さい。

・必要書類

(境港海技専門学院)
  • 1、海技免状
  • 2、写真・・・2枚
    パスポートサイズ(45mm×35mm)
    当日820円で撮影してもらえます
  • 3、住民票抄本
    (本籍記載のあるもの)
  • 4、受講料等・・・7400円
    (印紙・代理士手数料等込み)
  • 5、その他

    免状郵送料(希望者)500円

    視力検査がありますので、メガネ等を忘れないように

○免許失効

うっかり切らしてしまっても、大丈夫です。

受講料と受講時間が少し多くなるだけで、再交付できます。

免状を無くしてしまった方は講習の受付の際、写真の貼付されている身分証明書(自動車運転免許証など)を提示してください。

必要書類

(境港海技専門学院)
  • 1、失効海技免状    

    免状を無くしてしまった方は講習の受付の際、写真の貼付されている身分証明書(自動車運転免許証など)

  • 2、写真パスポートサイズ(45mm×35mm)2枚
  • 3、印 鑑 (認印)
  • 4、受講料等
    受講料等合計: 15,700円

    ( 内 訳 )
    受講料 : 7,770円
    身体検査料: 840円
    印紙代: 1,250円
    代理士: 5,840円

  • 5、その他   

    免状郵送料(希望者)500円。

      

    視力検査がありますので、メガネ等を忘れないように。

      

    15年6月以降初めて受講の場合は、本籍の記載のある住民票の写しが必要です。

○お問い合わせ・申し込み

・JEIS中国支部 境港連絡事務所

TEL:0859-44-4415

FAX:0859-44-4425

・マリンテクノ 山陰事務所(松江市)

TEL:0852-21-3366

E-MAIL:sanin@marine-techno.or.jp

○具体的に

もしあなたが2級免許を取得すると、あなたは小型船舶の艇長となって日本沿岸を一周する小型船舶の艇長となる事ができます。

もちろん、中海、美保湾を堪能するには十分です

でも、隠岐島へ行こうと思っておられる方、またはジェットスキーを楽しみたいと思っておられる方はご注意ください。

もし、隠岐島へのクルージングをお考えならば、隠岐へは2級免許の航行区域を超えてしまいす!隠岐へ行くには1級免許が必要です。

また、もしあなたが小型船舶の1級を取得しても、ジェットスキーを操縦する事はできません。別途、特殊小型船舶操縦士の免許を取得する必要があります。

加えて、あなたが乗船する船にも、「船舶安全法に基づく航行区域」が定められています。航行区域についてはついてはこちらをご覧いただくか、または国土交通省中国運輸局のページをご覧ください。